欧米寡頭勢力への対抗

中国は今、先日の私のブログ、「中近東の現状と原油価格」でお話しした通りの欧米寡頭勢力の世界経済支配に終止符を打つための準備を着々と進めているようであることがわかってきた。

現在、株価や、原油、債券なども含めてそれらの市場は全て操作されている。

スーパーコンピューターでの超高速取引で利益を上げることが出来るのはこれらの大手欧米寡頭勢力、つまり欧米の大手金融機関だけであることは以前にもお話しした通りだ。

まずは世界をこの混乱に陥れたこれらの張本人にその責任を取ってもらわなければいけない。
はっきり言えば、ＪＰモルガン・チェース、ゴールドマン・サックス、シティバンクこれらを消滅させるだけでなく、きちんと民法的にも、刑法的にも処理されなければならない。
破産させるだけではもはや、おさまりきらず、無限に賠償してもらわなければ世界が許さないだろう。

そのため、中国はこれらのスーパーコンピューターの取引の裏をかく技術を現在画策中で今年初めの世界同時株安もその一端であるようなのだ。
もちろん原油価格の暴落や各国権力者への告訴などもその動きの一環として行われている。

国が株式市場の混乱を避けるため税金を投入し大量の買い注文を出しても一日しかもたないし、原油価格も吊り上げようとしても上がらない
ではその裏をかく技術とはどんなものなのだろうか。
これは超高速取引をするのに対抗して、買い気配や売り気配をこれもまた超高速で出し、契約が成立する前にそれを取り消す超高速取引を行うという技術であるらしい。

もはやスーパーコンピューター同志の戦いであり、一般人がプロといえども入れるような環境ではない。

彼らの収益源を完全に断ち、裁判で真実を追求し、法に従い平等に裁く。
当たり前のことだ。
こうなると株式市場のあり方が見直されるだけでなく、市場自体が廃止に追い込まれることも可能性としてありうるようであると情報筋は話している。

原油価格などがたまに流れに反して大幅上昇するのは市場の反発ではなく、欧米寡頭勢力がそういった動きに対抗して、手を打っている動きなのだ。
現在はレバレッジをきかせて少ない資金で大量の取引を行うのが主流である。だからレバレッジの範囲外まで相場を動かせば追証が間に合わず相手にダメージを与えようという作戦のようだが、効果は限られているようだ。

つまりこれら世界経済のハンターたちの賭博場と化してしまった市場にはもはや意味はなく、早々の廃止、撤退が求められて当然だ。

この中国の動きに私は賛同するが、またそれによって中国がこれらを支配することも許してはいけない。

欧米寡頭勢力が世界を壊し、自分たちだけは高みの見物を決め込んで優雅な暮らしを謳歌していることは許さなないのもまた事実である。
きちんと裁かれなければいけないことは明白だ。
まずはこれにしっかりケリをつけてもらいたいと感じるのは私だけだろうか、