中近東の現状と原油価格

現在、中近東ではイスラエル、トルコ、サウジアラビア、アメリカ、ロシア、フランス、ドイツ、イギリス、エジプト、イエメン、イラン、イラク、シリア、レバノンなどの湾岸諸国がＩＳ（イスラム系過激化組織）を交えてこの地域の騒動に参戦している。

なぜこれだけの勢力が中近東の地で戦っているのか、それは原油供給という利権が絡んでいることはお解りのことと思う。
ヨーロッパは２０１３年には６０００億ドル分の原油をこの地域とロシアから買っている。
中国もほぼ同量のエネルギーを輸入しているし、米国もほぼ同量である。
合わせて合計２兆ドル規模のマネーがこの地域を中心に動いている。
フランスのＧＤＰが約２．５兆ドル、インドが２．４兆ドル、イタリアが１．９兆ドルなのでただ湧き出しているものを売っているだけでそれらの国の国内総生産に匹敵している訳だ。
ではこれらの石油を扱っているのはどこだろうか、それは
１． ロックフェラー一族の　エクソン・モービル
２． イギリス王室のブリティッシュペトロリアム
３． ロシアのガスプロム
などが主に係わっている会社だ。
では、これら３つの企業の主な株主は誰だろう、
それはすべてロスチャイルドである。
つまりロスチャイルドは１８世紀後半の彼らの創世記の手法と同じくこの地域の紛争でどこが勝っても儲かる構図を作り上げているのである。
特にＩＳなどはその目的は、世界をアラーの神のもとに支配させるためと表向きは伝えている。しかしそんなことは不可能なのはＩＳの指導者アバブクル・バグダディも理解していると思う。本当の目的は国際世論を反イスラムへと導くことで中近東で問題の種をまくことである。
これに便乗しロスチャイルド一族やロックフェラー一族、ブッシュ一族などは欧米諸国を舞台に似非イスラム過激派組織ＩＳによるねつ造事件、フランスパリ同時多発テロや米カリフォルニア銃乱射事件などを次々に起こしている。各国首脳のこれらの事件の起きた後の対応の素早さ、しっかりした調査、報告もままならぬまま、即時報復措置を取っているその態度から見ても最初から仕組まれていた事件であることはわかるはずだ。

ではなぜこれらの地域に大規模な紛争が起きているのに最近原油価格はリーマンショック後の２００８年の１バレル１４７ドル、そして最近でも２０１４年の１００ドル付近から現在の３０ドルを割る価格まで急落しているのだろうか、
紛争があれば上がるのではないだろうか、

世界の動きはそう単純ではない。いまでは原油価格も投機マネーの舞台となり実取引以上の莫大な投機マネーが先物市場に流れ込み、需給バランスや生産調整で価格が動くのではなく、各国が金融緩和で放出したマネーがこのような投機市場に流れこみ市場は種々の思惑が価格を決める劇場と化しているのである。
そんななかで今は世界各国の軍部や諜報機関は国際寡頭権力の排除に向けて動いており、石油利権そのものを倒そうと動いている
支配者などの思い通りにはさせないぞという訳だ。

まだいろいろ例を上げて国債指標の動き、金利の動きなども影の支配者の思惑と虚偽の発表、そうさせるものかという勢力の抵抗や戦いが入り乱れているが、今日は中近東、原油などから話題を移すと焦点がぼけてしまうので触れないが、このような状況では、市場の先行きが読めない。だから今株価などは大きく上がるか、大きく下げるかと値動きが激しいのである。いまこの瞬間の状況や勢い、流れしか読めず、ここぞとばかりに皆が売ったり買ったりを集中させてくるので。超短気でないと何が起こるかわからないからだ。

話をまとめると今中東で起きていることは全て茶番、いや中東だけに限らずそうだが、今普通の新聞やテレビを見て情報を得ているだけ、つまり表の情報だけではこれらの動きを説明するのが難しく、理解不可能で全くわからないだろう。

その混乱は既にリーマンショックを超える危機になっており、事実上の第三次世界大戦の様相と化している。今後これらの事態が収拾する兆しはなくますます混乱はエスカレートしてゆくものと思われる。